消費者はファネルを放棄——流動化する購買行動にマーケターはどう対応すべきか

消費者はファネルを放棄——流動化する購買行動にマーケターはどう対応すべきか

消費者の購買行動が、もはやマーケティングの教科書通りには動かなくなっている。MiQ Sigmaが2026年4月に発表したレポート「From Funnel to Flexibility」によれば、消費者の86%が1時間に1回以上デジタル活動を切り替え、42%が自分の購買までの道のりは「ランダムだ」と回答した。

視聴、閲覧、購買というステップを順に踏むのではなく、同じ30分の間にこれらを行き来する消費者が大多数を占める。ECサイトを運営する事業者にとって、この変化は「待っていれば買ってくれる」時代の終わりを意味している。

ファネルはもはや機能しない——データが示す消費者行動の実態

86%が1時間以内に活動を切り替える時代

従来のマーケティングファネルは、認知から興味、比較検討、購入へと消費者が段階的に進むことを前提に設計されている。各段階に応じた広告やコンテンツを用意し、じっくりと購買意欲を醸成する。このモデルは長年、ECを含むあらゆる業界のマーケティング戦略の土台だった。

しかし現実は異なる。MiQ Sigmaの調査では、86%の消費者が1時間に1回以上の頻度でデジタル活動の種類を切り替えており、SNSのチェックから動画視聴、商品検索、そして購入までを短時間で行き来している。42%が「自分の購買プロセスはランダムだ」と考えている点も見逃せない。これは特定のパターンや順序に沿って購買が進むわけではない、という消費者自身の実感を裏付けている。

最短10分で完了する購買——圧縮されるタイムライン

さらに衝撃的なのは、購買までの時間が極端に短縮されていることだ。レポートによれば、ある種の購買はわずか10分で完了するケースもある。つまり消費者が商品を認知し、情報を集め、比較し、決断するまでの全プロセスが、以前は数日から数週間かかっていたのに対し、いまや数十分、ときには数分で終わってしまう。

このスピード感は、段階別にキャンペーンを設計する従来の手法を根本から揺るがす。認知フェーズ用の広告を配信している間に、消費者はすでに購入を終えている可能性があるのだ。

「視聴・閲覧・購買」が30分の間に同時発生する

ステップではなく「状態の切り替え」としての購買行動

レポートが明らかにした最も重要な発見のひとつは、消費者が「視聴」「閲覧」「購買」という状態を、段階的に進むのではなく、短いバーストの中で頻繁に行き来している点だ。30分という短い時間枠のなかで、動画を観て、SNSをチェックし、検索して、そして購入する。この一連の動きは直線的ではなく、行ったり来たりを繰り返す。

これはメディアプランニングに直接的な影響を与える。メッセージを段階ごとに配置する戦略から、活動が活発化する瞬間を捉えてカバレッジ（網羅率）と応答性を最大化する戦略へと、優先順位を切り替える必要がある。

91%がテレビ視聴中に別のデバイスを使用

デバイスの利用実態も、この行動パターンをさらに加速させている。レポートによると、消費者の91%がテレビを観ながら別のデバイス（スマートフォンやタブレット）を同時に使用している。これは、コンテンツへの接触と購買アクションがほぼ同時に発生しうることを意味する。

たとえばテレビCMや番組内で紹介された商品を、その場でスマートフォンから検索し、数分後には購入している。この「接触とアクションの同時性」は、チャネルごとに独立したキャンペーンを組む従来のやり方では対応が難しい。1つのインプレッション（広告表示）が、即座にクロスチャネルな行動を引き起こすため、全プラットフォームで一貫したメッセージと即応性を備えた施策が求められる。

ソーシャルとAIが購買の入り口を無数に増やす

50%以上がSNSを複数目的で利用——若年層では80%超

購買行動の入り口も大きく変わっている。レポートでは、消費者の50%以上が同じ日にSNSを複数の目的で利用していることが示された。若年層ではこの割合が80%を超える。情報収集、エンターテインメント、友人とのコミュニケーション、そして商品の発見と購入まで、1つのプラットフォーム上で完結するケースが増えている。

これはブランド側にとって重要な意味を持つ。発見（ディスカバリー）の場が予測しにくく、かつ分散しているということは、企業が消費者をファネルに誘導するのではなく、消費者の興味が芽生えたその場所で「存在している」ことが競争力の源泉になる。検索広告だけでも、SNS広告だけでも不十分で、あらゆる接点にブランドが顔を出す体制が必要だ。

AIが評価から意思決定までの時間を短縮する

この流れをさらに加速させているのがAIツールの普及だ。調査対象の45%以上が、商品比較、レビューの要約、おすすめ情報の取得にAIツールを利用している。AIは人間が情報を処理する時間を大幅に短縮するため、評価から意思決定までのリードタイムがさらに圧縮される。

EC事業者にとっての示唆は明確だ。商品説明やレビュー、比較情報などのコンテンツは、AIによって解釈・抽出されることを前提に、明瞭で構造化された形で提供する必要がある。AIが読み取りやすいデータ構造（たとえば構造化データマークアップの適切な実装）や、要点が整理されたコンテンツ設計が、これまで以上に重要になる。

マーケターに求められるスピードと柔軟性

段階別アトリビューションは信頼性を失う

購買行動が複数チャネルを同時並行的に行き来するようになると、広告効果の測定手法にも変革が迫られる。「この広告が認知に貢献し、こちらが比較検討を後押しした」という段階別のアトリビューション（貢献度分析）モデルは、現実の複雑な行動を捉えきれなくなる。

MarTechの記事によれば、段階ベースのアトリビューションに代わり、シグナル（行動の兆候）とアウトカム（成果）に焦点を当てたモデルへの移行が必要だと指摘されている。また、データ、メディア、分析システムの統合レベルを引き上げ、クロスチャネルでの同時発生を捉えられる基盤が前提となる。

キャンペーン展開の遅延が機会損失に直結する

意思決定のスピードが上がると、マーケティング施策の実行速度がボトルネックになる。キャンペーンの立ち上げやクリエイティブの更新に時間がかかればかかるほど、購買の瞬間に自社のメッセージを届けられる確率は下がる。

これは単に「素早く動く」という精神論ではなく、運用体制の設計問題だ。広告クリエイティブのパターン出しを自動化する、パフォーマンスデータをリアルタイムで反映して配信を動的に切り替える、在庫や価格の変動に連動した広告を即時生成する——こうした仕組みの有無が、成果を左右する時代に入っている。

この記事のポイント

• 消費者の86%が1時間以内にデジタル活動を切り替え、購買プロセスは「ランダム」とする回答が42%に達する
• 「視聴・閲覧・購買」が30分以内に同時発生し、最短10分で購買が完了するケースもある
• 91%がテレビ視聴中に別デバイスを使用し、接触と購買アクションがほぼ同時に発生する
• AIツールの利用拡大により評価〜意思決定の時間がさらに短縮され、構造化されたコンテンツ設計が不可欠になる
• 段階別アトリビューションは機能しなくなり、シグナルとアウトカムに基づく測定モデルへの移行が必要

海田 洋祐

・ 複数業界における17年間のデジタルビジネス開発経験
・ ウェブサイト開発のためのHTML、PHP、CSS、Java等の実用的知識
・ 15ヶ国語対応の多言語SaaSの開発経験
・ 17年間にも及ぶ、Eコマース長期運営経験
・ 幅広い業界でのSEO最適化の豊富な経験